カーボンニュートラルとは?炭素中立の意味と企業の取り組み事例を紹介。

気候変動

地球温暖化の原因となる温室効果ガスの1つ、二酸化炭素。
 
この二酸化炭素の排出量を減らすことが、今世界で至上命題となっておりますが、その中で注目されているのが、カーボンニュートラルという概念です。
 
炭素中立を意味するカーボンニュートラルですが、一体どういう意味で、如何にして、地球温暖化の抑止に寄与するのでしょうか?
 

カーボンニュートラルとは?

カーボンニュートラル(炭素中立)とは、商品やサービスのライフサイクル全体で見た際に、炭素の排出量と、吸収量が一致することを意味する単語です。
 
全体でプラスマイナスゼロになるので、ネットゼロ(正味ゼロ)と呼ばれることもあります。
 
要は、空気中の炭素の量が変化していないので、地球温暖化に寄与していないことになり、環境にダメージを与えていないということです。
 

2つのカーボンニュートラル

カーボンニュートラルには、2つの考え方があります。
 
1つ目は、植物由来のバイオマスエネルギーは、育つまでに光合成などで炭素を吸収していて、どれだけ使ってもカーボンニュートラルだいう考え方。
 
2つ目は、商品のライフサイクルにおいて、CO2は排出されるものなので、それを植樹などの活動で、吸収分と排出分をイコールにして、カーボンニュートラルを目指すという考え方です。
 
*バイオマスエネルギーを使うことがカーボンニュートラルであるという主張に対しては、意見が別れることが多く、議論の余地があるトピックではあります。当記事は、真実の追求ではなく、概念を紹介することで、環境問題や人権問題に興味を持ってもらうことを目的としているので、そういう考え方があるということを理解いただければと思います。
 

カーボンポジティブとカーボンネガティブ

中立の状態をカーボンニュートラルと呼びますが、これを超えて、炭素の吸収量の方が多いことをカーボンポジティブ、もしくはカーボンネガティブと呼んだりもします。反対の意味を持ちそうですが、カーボンポジティブとカーボンネガティブは同じ意味です。
 
呼び方は企業によって異なり、Patagoniaはカーボンポジティブと呼んでいますし、マイクロソフトはカーボンネガティブと呼んでいます。
 

なぜ、カーボンニュートラルが必要?SDGsとパリ協定から

では、近年盛んに聞かれるようになった、カーボンニュートラルという言葉ですが、一体なぜ今になって重要視されているのでしょうか。
 
もちろん地球温暖化をはじめとする気候変動が理由にあることは間違いありませんが、ここでは、世の中の流れという文脈で解説できればと思います。
 
世の中の流れでも、特に重要なのが、SDGsとパリ協定。
 
SDGsでは、13番目の目標に、『気候変動に具体的な対策を』があります。要は、地球温暖化を進める二酸化炭素の排出量を減らすことを目的としており、カーボンニュートラルはその1つの手段なので、重要だと言うことです。
 
また、パリ協定は地球温暖化に対する長期目標として、温度上昇を2℃以内に抑え、可能な限り1.5℃に抑える努力を追求することを目的としています。
 
パリ協定においても、二酸化炭素の排出量は1つの鍵になるので、カーボンニュートラルが重要になってきています。
 

企業のカーボンニュートラルへの取り組み事例

企業のカーボンニュートラルへの取り組み
 
さて、ここまではカーボンニュートラルとは何か、そしてその重要性を見てきました。では、実際にどのような企業が取り組んでいるのか、国単位での取り組みも紹介いたします。
 
企業レベルだと、アメリカの巨大IT企業の取り組みが有名ではないでしょうか?
 
Googleは2007年からカーボンニュートラルを継続。
 
マイクロソフトは、2012年にカーボンニュートラルを達成し、2030年までにカーボンネガティブに。そして、2050年までに創業以来より累計でカーボンニュートラルになる計画を進めています。
 
アップルは当初の予定より20年前倒しし、事業全体を2030年までにカーボンニュートラルにすることを約束しました。
 
Amazonは、2040年までのカーボンニュートラル達成に向けて、配送用自動車のエネルギーを100%再生可能エネルギーで賄うことを表明しています。
 

国家レベルで炭素中立の動きも

カーボンニュートラルに向かうには、企業や個人レベルの活動のみならず、国を挙げた取り組みが重要なのですが、世界各国で取り組みが見られます。
 
その中でも有名なのが、ノルウェーの事例。
 
ノルウェーは2030年までに、国家レベルでのカーボンニュートラルを達成することを宣言しています。
 
また、日本においても、2020年10月に菅首相が2050年までのカーボンニュートラルを目指すために、所信表明演説の中で、以下のように表明しました。
 

菅政権では、成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げて、グリーン社会の実現に最大限注力してまいります。わが国は、2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします

このように、SDGsやパリ協定の達成、及び環境保全に向けて、企業や国が世界中でカーボンニュートラルに向けて動いているのです。
 

さいごに。

当記事では、カーボンニュートラルに関して解説し、なぜ重要か、そして企業や国単位でどのように取り組んでいるのかを紹介してきました。
 
このようにスケールが大きい話ですので、自分には関係がないと思われた方もいるかも知れません。
 
しかし、例えば再生可能エネルギーを利用する電力会社に変えることや、カーボンフットプリントが小さい商品を買うことは、微力でも私たちにできるアクションではないでしょうか。
 
それでは最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました。

               
ライター:Sohshi Yoshitaka
Ethical Choiceの事業責任者。2030年までに地球が持続可能になる土台を、ビジネスを通して作ることが現在のミッション。
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