日本マクドナルドが脱プラに本腰!横浜エリア30店舗で年間900トン削減へ

サスティナブル

2021年12月22日に、日本マクドナル出ドがプラスチック製のカトラリーを木製や紙製に変更すると発表しました。今回の取り組みは地域限定ですが、全国に広がれば約900トンの脱プラに貢献できる施策です。
 

同社によるハッピーセットのおもちゃ回収などの取り組みは過去にもありましたが、ストローやカトラリーなどのプラスチックフリーな取り組みは今回が初めて。
 

当記事では、具体的に何が変わるのかを紹介し、変化の背景にある理由や制度を解説できればと思います。
 

環境配慮の紙や木への切り替え

 

 
今回の変更では、プラスチックから紙製ストローへの変更に加え、フォークやナイフなどを木製カトラリーに変更するとの発表がされました。
 
紙製のストローはふやけないもので、かつシェイクなども楽しめる太めの仕様になっています。
 
木製のカトラリーに関しては、木の繊維が割れることで安全性にも関わるため、トゲや割れが生じにくい硬さを重視した原材料の選定を行ったとのことです。
 
また、紙や木など、使用される原材料に関してはFSC認証を取得した環境配慮型のものを選定。
 
まずは2022年2月より横浜エリアの30店舗より取り組みを実験的にスタートさせていくとのことですが、全国的に紙ストローや木製カトラリーが導入された際には、約900トンの脱プラに繋がるとのことです。
 

背景にはプラ資源循環促進法が

 
日本マクドナルドが大規模な脱プラに踏み切った理由の1つには、2021年6月に成立した「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律(プラ資源循環促進法)」が関係していると言われています。
 
プラ資源循環促進法は、リサイクルを促進するための法律で、プラスチックを扱う事業者や自治体が3R(リユース、リデュース、リサイクル)とRenewable(再生可能な)を促進するための措置のこと。
 
3Rについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
 
マクドナルドのようなプラスチック製のストローやカトラリーの他、ホテルのアメニティやクリーニング店のプラ製ハンガーなども削減義務の対象となっています。
 
プラ資源循環促進法は2022年4月から施行される予定で、マクドナルドが紙製ストローや木製カトラリーの導入に踏み切った要因の1つだと、日本マクドナルドホールディングスの宮下建治取締役は話したとのことです。
 

日本マクドナルドのこれまでの歩み

 

 
日本マクドナルドが行う環境配慮の取り組みは今回が初めてではありません。
 
2018年からはハッピーセットの付属となっているプラ製のおもちゃを自主回収し、再製品化することを始め、2020年末までに、累計で730万個もの玩具を回収。
 
また、食材のリサイクルにも力を入れており、フライオイルのリサイクル率は100%、食品のリサイクル率は、58.9%と高い水準を誇っています。

 

さいごに。プラスチックフリーの暮らしに向けて

 
日本マクドナルドのような大企業が脱プラの取り組みを行うことで、年間900トンのプラごみ削減に繋がります。
 
日本で生産されているプラスチックは約1000万トンのため、同社の取り組みのみでは問題は解決しませんが、他社や社会に与える影響力という意味では、大きな意味を持つのではないでしょうか。
 
2021年9月には、2025年末までにハッピーセットの玩具をサステナブルな素材に移行することを発表している同社。
 
業界のリーディングカンパニーが行う取り組みから目が離せません。プラスチックフリーな取り組みに興味がある方はこちらの記事をご覧ください。

               
ライター:Sohshi Yoshitaka
Ethical Choiceの事業責任者。2030年までに地球が持続可能になる土台を、ビジネスを通して作ることが現在のミッション。
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